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テクニカル分析の重要性

テクニカル分析の重要性
歴史は同じようには繰り返さないが、韻を踏む。(The past does not repeat itself, but it rhymes.)

岸博幸氏に聞く、2022年経済動向と企業が取り組むべきSDGs

古野:岸先生、本日はお忙しいところ、ご来社いただきありがとうございます。せっかくの機会ですのでいろいろお伺いしていきたいと思っております。よろしくお願いします。まず、新型コロナの影響を受けて早2年が過ぎようとしていますが、旅行会社である(株)JTB、そしてJTBグループ企業全体で、「人が移動できない、集まれない」という現状からビジネス上大変苦戦しています。 まさに今こそ、グループ各社が新たな領域に思い切って踏み込んでいくチャンスと捉えるべきだと思っていて、当社JTBコミュニケーションデザイン(JCD)も頑張っているところです。 昨年10月以降、コロナもやっと落ち着き始めたかと思われたのも束の間、今度はオミクロン株がまた一気に増えてきました。このような状況の中、2022年の日本の経済、その動向に関して先生はどのように見ておられるか、まずは冒頭お聞かせいただけますか?

岸氏ルイヴィトン リポーター GM

古野:世の中的には、コロナが落ち着いたら景気や株価は元に戻ると期待している人が多いと思いますが、日本におけるアフターコロナでは経済活動の再開は期待できますか?ニューノーマルは当然意識しつつも、かつての経済状況に戻ってビジネスを続けていけるということでしょうか?

岸氏:いや、そこは私は非常に懐疑的です。そもそも日本は今、経済の生産性自体が低いので潜在成長率もずっと低いんです。今1%切っていますから。従ってこの状況の中で経済対策による需要が途切れたら、いい景気が長続きするはずはありません。ちょうどリーマンショックが終わったあともそうでした。リーマンショックはご承知のように、震源地はアメリカで影響が一番大きかったわけですが、その後ヨーロッパへ飛び火してユーロ危機になりました。あの時日本は案外影響は軽かったんです。 でもリーマンショック後数年の経済のパフォーマンスと、株価のパフォーマンスを見ると、実は日本が一番低いんです。だから今のままで生産性が低い状態を国が放置していると、リーマンショック後の二の舞を演じることになってしまう可能性は高いと思います。本当はこのコロナをきっかけにちゃんと生産性を上げて、潜在成長率を上げるっていうことをやらないといけないんです。従って政府は構造改革をもっと進めて、民間がいろいろ新しいことをどんどん自由にできるようにしないと駄目です。ただ、生産性上げる主体はあくまでも民間ですから、言い換えれば、自分の生産性を自分でしっかり上げている企業はある程度いい状況は当然維持できます。

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 教授 岸 博幸氏

古野:今のお話でいきますと、アフターコロナの時代は、国の政策が重要なのと合わせて、やはり各企業の自助努力といいますか、世の中の新しい流れを見据えてしっかり知恵を絞って、有事にも耐えうるコスト構造、そしてビジネスモデルにしていくことが大事っていうことをおっしゃっていると思います。当社のことを少し紹介させていただくと、JTBグループにありながら旅行業自体はやっていなくて、様々なコミュニケーションが必要とされる場面でのサービス提供を生業にしています。 ミーティング、コンベンションや、トレードショーなどのMICE領域の企画・運営業務ですとか、企業の広告・プロモーションのお手伝い、そして全国60か所以上のコンサートホールや文化施設の運営事業など含めて、リアルコミュニケーションに強みを持っています。しかし、一旦今回のようにパンデミックが起こってしまうと、リアルなコミュニケーション案件は多くが中止か延期になってしまいます。 昨年度は当社として黒字は確保しましたが、あの状況の中、既存の事業だけではそれは厳しかったと思います。その意味でも2年前からDX推進プロジェクトを発足させて、社内のSFAの更なるデジタル化もさることながら、当社事業のすべてをデジタルで提供できるようにしていくことに取り組んでいます。 密を避けるためにリアルでのイベントや行事ができない中、それでもお客様はどうしても実施しないといけない場合があります。例えば重要な学術集会や株主総会の運営とか、国家試験の実施とか当社が提供する全てのサービスは、デジタルを使ってお客様の目的が達成できるようにしておくことが必要だということです。その上で「どうしてもリアルコミュニケーションも必要だ」とおっしゃるお客様には、「もちろん元々得意分野ですから」ということでヒューマンタッチなサービスを提供します。敢えてその順番を意識して、質の高いサービス提供ができるくらいのデジタルソリューションへの切り替えを、今図っています。今後も、また「人が動けない、集まれない」状況が来ることを想定しながら、事業が継続できるための、そしてしっかり売り上げが立てられるための、サービスの在り方を模索しながら経営を進めていきたいと考えています。

2 企業は生産性を上げるために知恵を絞るべき。その二つのポイントとは

岸氏:そうですね。企業は知恵を絞って自助努力しないといけない、じゃあ具体的に今何をやれば生産性を上げられるかというと、その答えは、一つはまずデジタル化を進めることです。日本はそもそもがデジタル後進国だから急いで進めないと駄目だと、もうみんなが気付いているわけです。コロナは100年に一度の疫病と言われますが、こんなレアな外的ショックが起きると当然世の中にはかなりいろんな構造変化が生じます。まずDXが一気に進みましたね。全産業がこれを機に本気で取り組まないといけません。 90年代からデジタル化が世界的に進んだのですが、デジタル化の洗礼を世界で最初に受けた産業は音楽産業だと思います。 当時は回線が細くて送れる容量も少ない状況でした。用途も個人の楽しみが多かったと思います。個人間のコミュニケーションとか、コンテンツを楽しむというところですね。そうなると当たり前ですが、コンテンツのデータ容量が一番少ないほうがデジタル業界から「狙われる」わけです。それが音楽だったのですが、まさにデジタルの洗礼を受けてこの10年間でビジネスモデルは完全に変わりましたでしょ。

古野:確かに、You TubeやSpotifyのサブスクなどで楽しむ人も増えて、CDを買う人は減っているようです。

29cm NIKE AIR MAX97 shanghai:ネット以前はレコード会社ごとにアーティストの発掘とか、楽曲を作ってレコード会社が持っているスタジオで録音する。CD製造設備もレコード会社各社が個別に持ち、CD販売店への流通網もレコード会社が個別に持つという、完全な垂直統合の縦割り構造を各メーカーごとにやっていました。そこにAppleのiTunesみたいな横割りのレイヤーが出だして、その儲かるレイヤー、つまりプラットフォームをネット企業に取られました。だから垂直統合で全部やっていたレコード会社は結局コンテンツだけをつくるっていう状況に追い込まれている。音楽の次にデジタルにやられたのはテレビ、そして新聞。同じようになっていますし、今その対策を一生懸命やっています。更に金融も同様の改革を迫られていますね。金融はメガバンクが支店で集めたお客さんを相手に一括した金融サービス全部提供するっていう完全な縦割り構造で、文字通りメガバンク構造にあったんですけれども、フィンテックが入ってきて、送金専門のプラットフォームとか、決済専門のプラットフォームとかがもう我が物顔です。全ての産業は間違いなくデジタルで横割りになっていかざるを得ないです。 だからJCDさんは、古野さんが最初におっしゃった、今の事業をデジタルでどう置き換えて提供していくかに取り組んでおられるところと、旅行以外の法人向けサービスをやっているっていうのは、すでにプラットフォームに十分になっていて、今後チャンスが広がるなと思うわけです。

岸氏:もう一つは、やはりこれも日本が遅れているイノベーションです。実は日本の大企業の過去30年ぐらい見ると、明らかにその前よりイノベーションを起こしているといえる企業は確実に少なくなっています。 多分これから米中の覇権争いがより一層激しくなりますから、それに応じたかたちで経済システムの競走っていうのも始まると思います。これも結構大変だということです。そのイノベーションのためのビジネスモデルの進化がすごく大事だなと思っています。

古野:イノベーションですね。一つの手法として取り組んでいることがありまして。それは、SDGsの17のゴールと169のターゲットがありますが、特に169のターゲットを読み込んでいくと、新しいビジネスのアイデアというか、イノベーションのヒントがあるように感じています。 当社の事業全部に、先ほど言いましたDX推進とあわせて、SDGs達成に貢献できる取り組みを意識して落とし込んでいこうと進めています。イベントなどの運営ではステージなどの造作物を作りますが、終了後に完全廃棄せず、どうリユースするかを毎回真剣に考えてお客様と話しておくとか、展示会では出展者さんにいただいた袋にパンフレットなどの紙資料を入れて持って帰るというのが、まさに展示会の風物詩化していますが、今取り組んでいるのは、出展各社・各団体の展示ブースに設置したQRコードをスマホで読み取ることでパンフレットをデータとして持ち帰ることができ、さらにパンフレットを受け取った来場者の情報が出展者サイドに渡ることで、双方向のコミュニケーションが可能となるツールの導入です。DXの先にSX(サステナビリティトランスフォーメーション)で会社を変態させていくっていうところを見据えています。先生のご講演とかテレビやネットでのコメントでも、やはり企業がSDGsに関して難しく考えるというよりは、しっかり事業にしていくというところをおっしゃっているように思うのですが、そのあたりは何か示唆いただけますか。

3 山崎 12年 700ml

岸氏:菅政権で2050年カーボンニュートラルと言ったからというわけではなくて、やっぱり今回のコロナで色々経験をすると、自分の健康の心配をすれば衛生も気になりますね。その延長で、今度は環境だって気になるわけです。これからはそのように社会的な価値観がすごく高まる時代になっていきますし、 更にその価値観はどんどん多様化すると思っています。 コロナで間違いなくそういう方向に進むと社会とか経済がある意味「進化」してしまうので、その場合企業は当然やることがたくさんあります。つまり価値観が多様化する中ではSDGs、特に環境問題は対応して当たり前になるんです。ただ難しいのは今までの尺度では測れないということです。つまり、企業間では言うまでもなく競争メカニズムが存在していましたが、環境の問題とか社会の問題というのは、市場原理の世界で考えるとこれは外生変数であって、この競争メカニズムは基本的には企業には関係のないことなんです。

古野:当社では今、SDGsは推進委員会というかたちで、まず世界で何が社会的課題になっていて、われわれは何を意識して取り組まないといけないのかというところを一生懸命議論しています。当社の事業上は、お客様からご発注いただいたその事業の目標達成が第一ではありますが、お客様自体が今の時代はSDGsに対する関心と組織的目標感をお持ちだと思いますので、僭越ながら事業を通じてそこにご案内できるような、そういう強みを持ちたいと思っています。 そのためにこの4月にはサステナビリティ推進局を発足予定で、当社の事業が、すべてSDGsの目標達成に沿った形で実施できるように、各事業を改めてしっかり形作っていくようにしたいと思っています。

岸氏:その置き換えっていうのは、逆に言えば新しい付加価値をつくっていることですから、これからの時代にはそういうのが当たり前になってくるだろうなと思います。ご承知のように、もうヨーロッパはどんどん先を行っています。さらにはESG投資の観点から金融市場はだいぶ先に行っています。環境に関して言えば、日本政府は2030年のエネルギー源の割合とか産業別の省エネの目標などは定めていますが、今後産業別の排出量削減とか企業単位でのカーボンニュートラルというのが求められることになるはずです。そうなった場合は企業の側からすれば大変なわけです。恐らくやれることは2つしかなくて、1つは排出権をどこかから買ってくる。または植林をする、つまりCO₂の吸着をやる、ということです。 日本は対応が遅くて、このカーボンプライシングをどうするかもまだ決まっていない。カーボンクレジットの市場だってもうヨーロッパはとっくに始まっている。あと金融市場の動向からして、企業単位でのカーボンニュートラルっていうのは、結構当たり前になってくると思います。それはどこかが助言なり、アドバイスをしてあげないと企業単位では絶対無理なんですね。 多分(株)JTBさんも旅行業でこのことにもっと向き合わざるを得なくなると思いますよ。

古野:建設会社さんはその建物自体で二酸化炭素を出さないという技術的な取り組みを行い発信されていたり、あるいは海外で衛生的なトイレをつくられて貢献をされるメーカーさんもニュースになっていたりします。まさに自社の本業のところで、つまり自分たちのやっているビジネスがきちんとSDGsのゴールに向かっているというところを発信されていますね。 当社のような、自分たちが製品をつくっている会社ではないところが、事業でどう貢献するのかというところは悩ましかったのですが、先ほどのカーボンオフセットの取り組みは1つの手法として、今の先生のお話を聞いてこれからもっと自信を持って語っていこうと思います。日常生活の中で、一人ひとりが取り組めることに対する意識向上も、社員の間で会話にでて高まっていくことも期待しているところです。当社の各部署と各個人の評価項目の中に、サステナビリティの取り組みをしているかどうかを設定しています。 それは目に付く環境への取り組みもさることながら、事業としてちゃんとSDGsに向かっているかというところをチェックするようにしています。

岸氏:そもそもこういうSDGsの、特に環境に関する価値観の変化は、海外の若い世代にとってはすでに結構当たり前なんです。日本も多分デフォルトで当たり前というのは若い世代から始まります。そして環境は富裕層ほど意識すると思うんです。つまり若い世代、Z世代では当たり前になってきて、そして富裕層で当たり前になって、それがだんだんそれ以外の人達に広がってくるっていう風になるのかなと思います。JCDさんが、今その取り組みをまじめに考えてやっているというのは、とても大事なことだと思います。

4 企業がSDGsに取り組む上での注意点と、目指すべきサーキュラーエコノミー

古野:企業にとっての注意点などありますか?

岸氏ゴローズ イーグルold

古野:世界的にはSDGsがMDGsと呼ばれてターゲットも今より少なかった時代から、ツーリズム産業は「ツアー(移動)」というテーマで、例えば難民問題など様々な世界的なイシューに取り組んできました。日本では、JTBグループでも地域の活性化に貢献すべく、地域の「宝」を地元の方と一緒に探して、磨いて、商品にして、デジタルで発信して、データ分析・マーケティングをする、いわゆる「地域DX」、「地域CRM」に地域交流事業として取り組んでいます。あくまでも主語は地域住民で、今、地域で定住人口が減る中、交流人口でその地域のインフラを守るという考え方で「人流の創出」に取り組んでいます。当社JTBコミュニケーションデザインでは、そのマーケティングやプロモーション、エリアマネジメントを事業にしていますが、今後もその役割、責任をしっかり意識して、日本が遅れていると今日ご教示いただいたところに、微力ながら貢献できる社会的有用性の高い企業を目指して取り組んでいきたいと思います。

株式会社JTBコミュニケーションデザイン 代表取締役 社長執行役員 古野 浩樹

岸氏:そうですね。意識すべきキーワードは「サーキュラーエコノミー(循環経済)」です。実際にオランダのアムステルダムなどは、2050年にサーキュラーシティを実現するっていうのを目標にしていて、今後もどんどん進化するはずです。実はこのアプローチが主流になったのは1980年代の末から90年代初めぐらいで、成功した都市はヨーロッパでは90年代の初めからサステナブルシティと呼ばれています。成功例はスペインのビルバオ、フランスのストラスブールです。ヨーロッパのお話をしていますが、実はサステナブルであるとか環境と共生するっていうのは日本も得意な領域のはずなんですよ。私は福井県鯖江市で伝統文化の「漆」の世界にずっと関わっていますが、漆はもう1,000年以上前からこのサーキュラーエコノミーを実現しているんです。 つまり漆器って長く使うと当然塗りがはげますし、落とすと欠けるわけですが、普通の器だとこういう場合は捨てますけれども、漆器の場合はそれをつくった職人のところに持っていくとお直しをしてくれる。新品みたいにして返ってくるんですよ。確実にこれはサーキュラーエコノミーを実現しているんですね。 今後も是非ともこういう思想を日本に定着させたいと考えています。

トレードがうまくなるためのコツ:テクニカル指標の重要性を理解する

テクニカル分析。と聞くと、なんだかすごくハードルが高そう。
と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、チャートの見方すらわからない。
という状態でトレードを始めてしまうのはものすごく危険です。
大事な身銭をドブに捨てるようなものです。
たまたま最初から勝つこともあるかもしれませんが、
それは残念ながら実力ではないことをまず自覚してください(厳しいことを言うようですが・・・)
実際、私がそうでした。チャートを全くみないで半年間で売買をしていたんです。
しかも、大勝ちして有頂天になり、実力だと勘違いしてしまったばっかりに、後からとんでもない大損失を被り、
多額の勉強代を払うことになりました。
みなさんがそうならないために、まずここで、しっかりテクニカル分析を学んでいただきたいと思います。

ファンダメンタル分析とテクニカル分析の違い

まず、トレードのアプローチには、大きく分けて、ファンダメンタル分析とテクニカル分析の2つがあります。
ファンダメンタル分析(ファンダメンタルズ):
指標や各国の株価や所有資源の価値などの経済状況から、その国の通貨が上がるか下がるかを予想するもの
テクニカル分析:
ロウソク足などのテクニカルチャートを使って売買の タイミングを割り出すもの
結論から言いますと、私の場合、ファンダメンタル分析は、
方向性を意識するといった意味で参考にはしますが、
それをベースにトレードをすることはありません。
売買の根拠は、99%テクニカル分析から導きます。つまり、チャート テクニカル分析の重要性 をみてトレードをするということです。
もともとファンダメンタル分析とは、中期〜数年レベルの長期的な
スパンで 為替の行く先を割り出す手法という考え方が一般的です。
つまり、ファンダメンタル分析とは 短期を予測するのではなく、
長期を予測するひとつの方法でしかありません。
FX業者のニュースコーナーやネットなどの掲示板を見ると、
日々の指標 や株価などのファンダメンタルの情報があふれています。
そして、その日の指標や各国の株価の様子を見て、
ポジションを決 めようとしてい るトレーダーが大勢います。
彼らは
「指標がよさそうだから買いだ」
「今日の株は下がりそうだから売りだ」
「要人がこのように発言したから買いだ」
というような具合でポジションを決めています。
これでは、まるで競馬新聞を読んで、予想家(アナリスト)の意見を
鵜呑みにして馬券を買って いるギャンブラーのようなものでしょう。
このケースはFX初心者が最初に陥る最も大きな間違いなのです。
ファンダメンタルでポジションを取るのではなく、
テクニカルを前提にポジションを取らないと短期トレードではすぐに退場に追い込まれてしまうことでしょう。
ファンダメンタルの情報というのは水物で、実際に市場がどのように反応をするかわからないからです。
とはいっても、ファンダメンタルの情報がまるで意味がないということを言っているわけではありません。
「テクニカルチャートはファンダメンタルの要素がすでに反映された 状態なのだから、 テクニカル分析の重要性
ファンダメンタルは必要以上に気にしなくていい」

ということです。
料理にたとえると、ファンダメンタルは米や肉や野菜など料理を作る原料です。
それに対してチャートはファンダメンタルを料理してくれる料理人です。
そしてトレーダーの我々は料理人が調理してくれた料理を味わう客というわけです。
原料がすでに美味しく調理されているわけですから、
それをただ味わえばいいのです。
つまり、ファンダメンタルの要素はチャートというフィルターを通して、
すでにわかりやすく噛み砕かれて表現されているのです。
ファンダメンタルの要素が悪ければ、チャートでは下降トレンドになりますし、
良ければ上昇トレンドが描かれるというわけですから、
トレーダ ーの我々はただチャートを見て判断すれば良いのです。
指標の結果にあれこれ思いをめぐらせるよりも、
目の前の「事実」であるチャートの動きに注目してください。

投資のプロと同じ土俵に立つには

ヘッジファンドや機関投資家などのプロたちに比べて、
私達個人投資 家は圧倒的に情報収集力が劣ります。
月何十万も払ってブルームバーグのマーケット情報を仕入れている
個人投資家は極々わずかでしょう。
では、どうやって彼らプロと対等に戦うのか。
やはりチャート分析を極めてトレードをしたほうが勝算があるといえるでしょう。
デイトレードをしなくても、FXで月5万円の利益を生む方法を知りたい人はこちら

株価分析を行う際に知っておきたい2つのアプローチ方法を紹介

ファンダメンタルズ分析とは、企業の財務状況や業績といったデータを基に、企業が持つ本質的な価値を分析していく方法 です。
その会社の価値に対して割安に評価されている、あるいは今後の成長が見込める銘柄を探し出して、実力に見合った株価になるのを待つというのが、この分析による投資のスタンスです。これに対して テクニカル分析とは、株価や出来高の過去の推移から一定の法則性を見出して、その法則性から今後の株価を分析していく方法 です。

ファンダメンタルズ分析

5つの代表的な指標


財務指標
財務指標とは、 企業の財務諸表などのデータを分析して、財務状況や収益性を評価する際に使用されるツール です。

自己資本に対する利益の割合を示す値で、企業が利益を生み出す総合的な力を評価することができます。
この値が高いほど良い評価になりますが、2018年における日本の上場企業の平均は9.4% *1 となっています。

売上高が前年と比較して伸びた割合を示す値 テクニカル分析の重要性 で、企業の成長性や事業の拡大ペースを読み取ることができます。
この値が高いほど大きく成長していることになり、将来の利益拡大が期待されます。

1年以内に支払う必要のある負債に対する、1年以内に現金化できる資産の割合で、企業の安全性を評価する際に使われる指標 です。
この値が100%以下になっている場合には、企業がキャッシュ不足に陥るリスクを意識する必要があります。


株価指標
株価指標とは、 株価水準が適正かを評価するための指標 です。
企業に関する様々なデータと株価を比較することで、株価が高すぎないか、低すぎないかを見極めていきます。

会社が1年間で生み出す利益に対して、株価が何倍になっているかを示す値 です。
この値が高いと株価が割高で、低いと割安ということになります。

純資産に対して株価が何倍になっているかを示す値 です。
PERと同様に、この値が高いと株価が割高で、低いと割安ということになります。

ファンダメンタルズ分析の注意点

まず、ファンダメンタルズ分析では企業が発表している予想数値に基づいて行うことが多いのですが、 この予想数値は必ずしも実現されるとは限りません 。
つまり、分析するデータに推測の要素が含まれているため、必ずしも分析によって行った評価どおりになるとは限りません。

さらに、ファンダメンタルズ分析で行った評価が正確であったとしても、 予想外の事態が発生して企業の価値が下がってしまうことも考えられます 。
例えば、順調に業績が推移していた企業に不正が発覚するなどして、突然業績が傾くこともあるでしょう。

テクニカル分析

テクニカル分析では 過去の株価や出来高の推移に基づいて分析を行いますが、過去の株価や出来高の推移はチャートという形で、視覚的に確認するのが基本です 。
ここでは、この株価チャートの読み方の基本から解説していきたいと思います。

株価チャートの読み方

ローソク足には陽線と陰線の2種類がありますが、 一定期間内で値上がりした場合(始値<終値)が陽線、一定期間内で値下がりした場合(始値>終値)が陰線 となります。一般的に、陽線は白、陰線は黒と、見分けられるように異なる色が使われます。

テクニカル分析の注意点

テクニカル分析を行って相場の上下動で利益をあげようとして、短期的な取引を繰り返そうとする方もいますが、この短期的な取引はうまくいくとは限らず、 失敗が積み重なると大きな損失になってしまう可能性があります ので、注意する必要があります。

投資信託という選択肢も

もし「株式投資に興味はあるものの、そこまで時間がかけられない」というのであれば、 投資信託というのも1つの選択肢 です。投資信託では、自分に合った投資方針の商品を選べば、それに基づいて運用のプロが細かい銘柄選択などを代わりに行ってくれます。

どんな株式投資のスタイルがあるの?テクニカルとファンダメンタルズを解説!

投資スタイル

移動平均線

画像はイメージです

青い線はより長い期間の平均であるため、赤い線と比べてなだらかになっていますね。

その通りで、移動平均線とは一定期間の株価推移の平均値を線にしてつなぎ合わせた株価指標です。

逆に、長期で平均をとると、大局的な相場の流れが見えることになります。

テクニカル指標はどこで確認できるの?

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ファンダメンタルズとは

ファンダメンタルズとは国や企業の経済状態を表す指標であり、「経済の基礎的条件」と訳されます。

国や地域の場合、経済成長率、物価上昇率、財政収支、雇用統計などがファンダメンタルズに当たり、企業の場合は売上高や利益といった業績、資産や負債などの財務状況が挙げられます。

ファンダメンタルズ指標にはどんなものがあるの?

ファンダメンタルズ分析とは、企業の価値を推定して、いまその本質的価値に対して株価が割安なのか割高なのか判断するために行うものです。

割安なら今買っておいた方が良い一方で、売却に適したタイミングとは言えません。

逆に割高なら、今買うのは見送るか、株を持っているなら売却のタイミングであると言えます。

ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズはどこで確認できるの?

ただ、最初から決算短信に載っている損益計算書や貸借対照表を見ようとするとかなり難解かもしれません。
そこで個人投資家向け企業レポートで「ブリッジレポート」などを見ると、とても分かりやすい形で確認できます。

ファンダメンタルズ分析をしていきたいあなたは、まずは決算情報を読み解く力をつけていきましょう!

テクニカル分析とファンダメンタルズ分析、どっちがおすすめ?

テクニカル分析とファンダメンタルズ分析のメリット・デメリット

しかし、一般的にはテクニカルは短期的な株価の動きを予想するために使い、価格差(値ざや)を利用して収益を出そうとする売買で用いられます。

ファンダメンタルズは、中長期投資での企業価値や成長性を計るために使われます。

歴史は同じようには繰り返さないが、韻を踏む。(The past does not repeat itself, but it rhymes.)

と言ったように、「過去がこうだったから、次もこうなる」という断定は不可能であり、チャートだけでは長期で勝ち続けることが難しいという考えを持つ人も多数います。

\当サイト限定のレポート/

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株価推移や商品価格など、2022年の投資戦略に役立てましょう!

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ファンダメンタルズ分析とは?

ROAは「Return On Asset」の略称で総資産利益率を意味し、総資産に対する利益の割合です。ROEは自己資本に対して、ROAは総資産に対して利益率を表すという違いがあります。ROAは総資産に対する利益の割合のことなので、資本だけでなく負債も考慮した数値になるのです。ROAが負債を含めたすべての資産どれだけ効率的に活用しているかを示す指標になるのに対し、ROEは自己資本をどれだけ効率的に活用しているのかを示す指標となります。

株価の割安感を分析するのに用いる指標

・PER

PERは「Price Earnings Ratio」の略で、株価収益率を意味します。PERは、その会社が稼ぎ出す利益と株価の関係を表す指標です。PERが低いほど、その会社が稼ぎ出す利益に対して株価は割安と判断されます。逆に、PERが高いと利益に対して株価は割高と判断されるので、株価が割安か割高かを測るのに非常に有用な指標です。

・PBR

PBRは「Price Book-value Ratio」の略称で、和訳すると株価純資産倍率のことです。PBRは、企業の市場が評価した値段(時価総額)が会計上の解散価値である純資産の何倍であるかを表す指標であり、株価を1株当たり純資産(BPS)で割ることで算出できます。

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監修者プロフィール

渡辺 智(ワタナベ サトシ)
FP1級、証券アナリスト。

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FX取引(店頭外国為替証拠金取引)は、一定の証拠金を当社に担保として差し入れ、外国通貨の売買を行う取引です。
多額の利益が得られることもある反面、多額の損失を被る危険を伴う取引です。預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、金利、通貨の価格、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として損失が生じ、その損失の額が預託した証拠金の額を上回るおそれがあります。
取引手数料は0円です。ただし、当社が提示する通貨の価格の売値と買値の間には差額(スプレッド)があります。
注文の際には、各通貨ペアとも取引金額に対して4%以上(レバレッジ25倍)の証拠金が必要になります。当社でお取引を行うに際しては、 「店頭外国為替証拠金取引の取引説明書」等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引ください。

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取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額・配当調整額・価格調整額が発生する場合があります。
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LINE証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3144号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

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