投資信託とは

2022 6/6

2021-02-13

少額から投資できます

投資信託とは？初心者にもわかりやすく解説

積立投資とは、毎月1万円など、決まった金額を定期的に追加投資することで、ある程度長い期間をかけて、コツコツと資産形成を行っていく堅実な投資スタイルです。
購入時期を分散させながら、定期的に定額で同一の投資信託を購入すれば、基準価額が高い時には購入口数が少なくなりますが、低い時には購入口数が多くなり、結果として平均購入単価を低く抑えることが期待できます。これが「ドル・コスト平均法」と呼ばれる投資方法です。

積立投資

投資信託とは投資信託とは 投資信託とは

A	B	C	D	E	F	合計
買付金額（円）	10,000	10,000	10,000	10,000	10,000	10,000	60,000
買付口数（口）	10,000	8,333	12,500	16,667	14,286	9,091	70,877

ドル・コスト平均法のポイント

ポイントは「資産の分散・長期保有・時間の分散」

資産の分散

資産を特徴の異なるさまざまな投資対象に分散

資産の分散

長期運用（長期保有）によって安定的なリターンの実現が可能になります。

長期保有

時間の分散

時間の分散（投資時期の分散）により、高値掴みなどのリスクを軽減し、リターンの安定化が期待できます。

時間の分散

節税しながら資産形成！つみたてNISAも活用しましょう

NISA・つみたてNISA（少額投資非課税制度）

「積立投資」は、積立額も積立頻度も自分のペースで出来ます！

資産形成の追加作戦！「増額つみたて」

ETFと投資信託の違い

上場株式・ETF・投資信託の主な特徴

投資信託とは 投資信託とは

ETF	投資信託
上場・非上場	上場	非上場
取引可能時間	金融商品取引所の取引時間	原則15時までに申込み
取引価格	市場での時価	1日1回算出される基準価額
注文方法	成行・指値注文が可能	基準価額が分からない状況で購入・換金の申込みを行う（ブラインド方式）
信用取引	できる	できない
購入先金融機関	証券会社	証券会社、銀行など
コスト：購入時	売買手数料（証券会社によって異なる）	申込手数料（ファンドや販売会社ごとに異なる）
コスト：保有時	信託報酬（投資信託より低めの傾向）	信託報酬（ETFより高めの傾向）
コスト：売却時	売買手数料（証券会社によって異なる）	信託財産留保額など（ファンドや販売会社ごとに異なる）
配当・分配金	分配金	分配金（運用方針によって分配金が出ないものもある）

ETFの魅力の一つに、株式と同じように売買できることがあげられます。そのため、株式投資に慣れている方であれば、ETFの方がなじみやすいかもしれません。しかし、株式と同様に取引毎に売買手数料がかかります。さらに単元（ETFの多くは1口単位で売買可能）での購入になるため、金額指定の買付をすることができませんし、積立をするにも大きなハードルがあります。投資信託であれば、簡単な設定で、定期・定額の買付が可能ですので、忙しい方や初心者の方には向いているかもしれません。

資産形成を始めたい方におすすめの投資信託（ファンド）

はじめて投資をする場合や安定性を重視する場合

マネックス資産設計ファンド＜育成型＞

ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍバランス（8資産均等型）

積極的に値上がりを狙いたい場合

ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ
米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）

ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ
先進国株式インデックス

ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ
全世界株式（オール・カントリー）

投資信託の始め方

口座の種類は「特定口座」がオススメです。

口座は、「一般口座」と「特定口座」があります。投資信託の売買益は、投資家自身が確定申告を行い納税するのが原則ですが、投資家の申告・納税申告の負担を軽減させる、販売会社が納税の代行などを行う制度として「特定口座」があります。
一般口座・・・投資家自身で損益通算し、確定申告
特定口座・・・特定口座ごとに販売会社が所得金額を計算。
特定口座（源泉徴収あり）→申告不要
特定口座（源泉徴収なし）→確定申告（※）

購入の操作方法を説明する動画もご活用ください。

投資信託取引に関する重要事項

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

投資信託とは ■ 事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。

NISA口座
同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となり、NISA、つみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。なお、同一年において両方の適用を受けることはできません。NISA、つみたてNISAの変更を行う場合は原則として暦年単位となります。金融機関変更を行った場合は複数の金融機関に複数の口座が並存しますが、同一年においては1口座（1金融機関）での買付けとなります。そのため、金融機関変更をしようとする年に既に買付けを行っている場合、その年の金融機関変更は行えません。また、金融機関変更をしてもNISA口座の残高を他の金融機関へ移管することはできません。金融機関変更については、下記をご参照ください。

ジュニアNISA口座（未成年者口座）および課税未成年者口座
ジュニアNISAの利用を申し込むと、「ジュニアNISA口座（未成年者口座）」と「課税未成年者口座」が開設されます。ジュニアNISA口座では、受け入れた上場株式等の譲渡益や配当金・分配金が非課税となります。課税未成年者口座では、非課税とはなりませんが、上場株式等への投資を行うことが可能です。
ジュニアNISA口座および課税未成年者口座の開設にあたっては、事前に親権者（法定代理人。口座開設者本人が成人している場合を除く）および口座開設者本人の証券総合取引口座の開設が必要です。また、マネックス証券では、当該親権者のみがジュニアNISA口座および課税未成年者口座における運用管理者となることが可能です。
同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。NISA口座と異なり、金融機関変更はできません。ただし、NISA口座と同様、口座廃止後の再開設は可能であり、この場合は別の金融機関へ再開設可能です。

「国内上場株式など」（ETF、ETN、REITなどを含む）
「公募株式投資信託」
「外国株式」（米国および中国の上場株式およびETF）

※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。
※ 外国株式については、NISA口座開設に係る税務署確認結果を当社が受領するまではお取引いただけません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。

「国内上場株式など」（ETF、ETN、REITなどを含む）
「公募株式投資信託」

※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。ただし、新規公開株式、公募・売出株式は、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座での取扱いはありません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 積立サービスは、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座は除きます。

税務署審査の結果、重複口座であるなど当社に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取引を取り消すことはできず、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます（特定口座扱いにはできません）。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
そのほか、NISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。

■ 株式売買および株式売買手数料（国内株）についてのご注意 注文期限は、その他の理由で注文が失効とならない限り、年に関係なく引き継がれます。
NISA口座およびジュニアNISA口座における国内株式（単元未満株除く）の株式売買手数料（NISA・ジュニアNISA）は、2016年受渡分以降、無料です（インターネット売買手数料。単元未満株については有料となりますので上記ページにてご確認ください）。課税未成年者口座における国内株式の株式売買手数料は、証券総合取引口座における手数料コース選択に関係なく、「インターネット株式売買手数料」の「取引毎手数料コース」となります。また、「ウェブサイト」売買手数料が適用されます。

■ 投資信託とは配当金・分配金に関するご注意 NISA口座およびジュニアNISA口座の上場株式の配当金等が非課税扱いとなるのは、証券会社で配当金等を受取る「株式数比例配分方式」を選択されている場合のみです。なお、他の証券会社における配当金受取方式のご選択状況によって、マネックス証券において「株式数比例配分方式」を選択できない場合や、「株式数比例配分方式」以外の方式に変更となる場合があります。この場合、非課税扱いとなりませんので、ご注意ください。

■ 投資信託の分配金が再投資できず分配金受取になる場合があります 分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用するため、非課税投資枠非課税投資枠の残りが少ない場合、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合があります。
この場合、当社では分配金再投資コースであっても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります（この分配金は非課税扱いです）。課税口座（特定口座・一般口座）で再投資買付されることもありません。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定（NISA／つみたてNISA）と同じ勘定で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、つみたてNISAを選択した年にはNISA勘定の投資信託の分配金は受取となり、NISAを選択した年には、つみたてNISA勘定の投資信託の分配金は受取となります（この分配金は非課税扱いです）。

外国株の非課税取引は、外国株取引口座画面（および米国株取引口座画面）にてお取引いただけます。
外国株の非課税取引の際は、残り非課税投資枠を充分にご確認の上、ご注文ください。外国株取引にかかる非課税投資枠の更新は国内営業日1日1回のため、所定の優先順位により他商品の非課税取引が発注・約定され、外国株の非課税取引が課税扱いに変更されたり、注文中の注文が失効したりする場合があります。

■ 非課税投資枠の利用についてのご注意 年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円までとなります。NISA口座またはジュニアNISA口座にて新規にお買付いただく分が対象となります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の残額（未使用分）は翌年以降に繰り越せません。

■ NISA口座およびジュニアNISA口座の損失は損益通算不可・繰越控除不可 NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。ただし、ジュニアNISAにおける課税未成年者口座で発生した損失については、損益通算が可能です。

投資信託の基礎知識

POINT1

少額から投資できます

POINT2

専門家が運用します

POINT3

分散して投資をします

投資信託と預金の違い

投資信託の種類

リート

基準価額とは？

基準価額と純資産総額の関係

基準価額は、純資産総額を受益権総口数で割ったものです。純資産総額はファンドが保有する資産（時価評価額） ※1 から、運用管理費用（信託報酬）などを差し引いた金額です。
受益権総口数はファンドの受益者が保有する口数の合計です。

投資信託とは

運用する資金は、マイホーム資金や教育資金など、将来お使いになる予定のある資金ですか？それとも余裕資金でしょうか？
さらに、運用期間は1～2年（短期）か3～4年（中期）ですか？またはじっくり長期運用（５年～）しますか？
お客さまの生活設計と合わせてお考えいただくことが大切です。
東京信用金庫では、資金の性格や運用期間、目的にあった「金融商品」をお客さまと一緒に考えます。

2.投資信託の仕組み

3.気になるリスクとリターンの関係

投資信託は、預貯金とは違い｢投資｣ですので、元本が保証されたものではなく、高い収益（リターン）が得られることもあれば、逆に投資額を下回る可能性（リスク）もあります。高いリターンを求めるにはそれなりのリスクを覚悟する必要がありますが、リスクを軽減する方法には資産や地域の｢分散投資｣と｢長期投資｣という手段があります。

投資信託とは 投資信託とは

主なリスク	内容
価格変動リスク	投資信託が組み入れている株式等の価格は、国内外の政治・経済情勢、企業の業績、市場の需給等によって変動します。組み入れている株式などの価格が下落した場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。
金利変動リスク	金利の状況は絶えず変動しています。債券も償還前に売却される場合は金利変動の影響を受けます。概して残存期間が長い債券ほど金利変動の影響を受けます。一般的に、金利が上昇した場合には債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。
為替リスク	円と外国通貨の交換レートは常に変動しています。外国の株式や債券などで運用する投資信託は基本的に為替リスクが伴います。外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該現地通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該証券の円ベース評価額が減価し、ファンドの基準価額および分配金に影響を与える要因になります。為替ヘッジをしていないファンドは、為替レートの変動が資産価値に影響します。
信用リスク	組み入れた有価証券等の発行体にかかる信用リスクです。発行体の経営・財務状況やそれらの外部評価等により、利息や元本が支払われる可能性が高いことを「リスクが低い」、逆に支払われる可能性が低いことを「リスクが高い」といいます。一般的に、債務不履行が生じた場合または予想される場合には当該公社債等の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。
流動性リスク	有価証券を売買する際、取引市場に十分な需要や供給がない場合など需給動向により希望する価格等で売買できなくなるリスクをいいます。一般に、投資する有価証券の流動性が損なわれた場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。
カントリーリスク	投資対象国において、政治や経済、社会環境などの変化等により市場に混乱が生じた場合や市場を取り巻く制度変更等により予想外にファンドの基準価額が下落したり、運用方針通りの運用が困難となることがあります。これをカントリーリスクといいます。一般的に新興国は先進国に比べてカントリーリスクが高いとされています。

4.投資信託に関する手数料等の概要

ご購入時に直接ご負担いただく費用で、各ファンドの買付時1口あたりの基準価額（買付価額）に、商品一覧表に記載（最大3.30％消費税10%込み）の手数料率、約定口数を乗じて得た額をご負担いただきます。

ご換金時にご負担いただく費用で、換金時の基準価額に対して、商品一覧表に記載の料率（最大0.5％）を乗じた額をご負担いただきます。ご換金の際は、ご換金時の基準価額から信託財産留保額を控除した価額にて、換金代金が算出されます。

※1 投資信託にかかる費用は上記の他に、監査費用、売買委託手数料などがあります。その他詳細につきましては、各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。
※2 投資信託に関する手数料の合計は、お申込み金額や保有期間によって異なりますので、表示することができません。

5.株式投資信託の税金

株式投資信託の譲渡所得および配当所得に対する軽減税率は平成25年12月末で終了し、平成26年1月より本則20.315% （復興特別所得税※1を含む）の税率が適用されています。なお、国内に居住されている満20歳以上の個人の方には、軽減税率の終了に伴い、新たに少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）※2が導入されました。

※1 復興特別所得税に関するお知らせはこちら
※2 少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）については、こちら

ご注意事項等

投資信託は預金、保険契約ではありません。
投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
当金庫が取扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
投資信託は元本および利回りの保証はありません。
投資信託は、組入有価証券等の価格下落や有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ（書面による解除）の適用はありません。
投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面を必ずご覧ください。投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等は当金庫の投資信託取扱店窓口にご用意しています。
当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

お申し出をいただいた場合は、当金庫より、承諾日等を記載した承諾書面を交付し、承諾日以降、お客さまを「一般投資家」として取扱いさせていただきます。
なお、承諾日以降いつでも、「一般投資家」から「特定投資家」としての取扱いに戻るよう申し出ることができます。

投資信託の主なメリット

少額で始められます株式や債券に投資するにはある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託は1万円から、10万円から、など少額で始められます。投資信託とは専門家が運用します運用の専門家（ファンドマネージャー）が、あらかじめ決められた運用方針に基づいて投資対象の選別、売買のタイミングを図りながら投資を行います。分散投資ができます分散投資とは、様々な投資対象（株・債券等資産の種類、地域、通貨、業種等）に分散して投資をすることをいいます。各資産・銘柄はそれぞれ値動きが異なるため、分散投資をすることにより、全体の値動きを比較的小さく抑える効果が期待できます。

投資信託の主なリスク

株価変動リスク株価変動リスクとは、ファンドに組入れられている株式の価格が変動することにより、投資信託の価額が影響を受けるリスクをいいます。株価は、国内及び世界の政治・経済情勢、企業の業績や需給等を反映して日々変動します。金利変動リスク金利変動リスクとは、金利の変動によって債券等の価格が変動するリスクをいいます。為替変動リスク為替変動リスクとは、外国為替相場の変動によって、外貨建て資産の円換算での資産価値が変動するリスクをいいます。一般的には、円高は円換算での資産価値の下落要因になり、円安は上昇要因になります。信用リスク信用リスクとは、投資信託に組み入れられている有価証券（株式、債券等）の発行体の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、有価証券の価格が下落し、投資信託の基準価額が影響を受けるリスクをいいます。

リスクとリターンの関係

リスクと上手に付き合う方法

分散投資（投資対象の分散）資産の種類（株・債券・リート等）、地域、通貨等、値動きの異なる資産に分散することによってリスクを分散します。投資タイミングの分散時間分散。一度に全額を投資するより、何回かにタイミングを分けて投資することで、リスクを抑える効果が期待できます。毎月一定額を積み立てる等の方法があります。長期投資資産の価格は、一時的要因により短期間で大きく変動することがありますが、長期的に見ると、短期的な変動が相殺され、投資成果のばらつきが小さくなる傾向があります。